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弊社は、建設発生土の搬出先や搬入先を集約させた情報網である残土ネットワークを駆使することにより、距離が近ければ近いほど運搬費を抑え、埋め立て造成地や建設現場の埋戻しを受入れ先にすることによって、残土を処分するのではなく再利用することによって安価に抑えることが出来ます。
また地域によっては掘削をした際、生コンの原材料となる砂礫や砂、瓦の原材料となる粘土が出る場合があり、土質によって売却が可能となり更に安価に抑えることも出来ます。
いち早く情報をいただき残土ネットワークにより搬出入先をマッチングさせ金額をご提示させていただきます。

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埋戻し及び盛土の種別には、山砂（A種）、根切り土の中の良質土（B種）、他現場の建設発生土の中の良質土（C種）、再生コンクリート砂（D種）の4種類に分類されます。

掘削した残土を現場内に仮置きし、その仮置き土を流用するのが現場内で出来る残土の有効活用（再利用）ですが、仮置きスペースの確保が出来る場所に限られます。
弊社としては、残土ネットワークにより他現場の建設発生土を流用することで、現場内に仮置きした場合と同等の価格を提示することが可能です。
設計図書により購入土（A種）使用の明記又は監理者様よりご指示がない限り、他現場の建設発生土の中の良質土＝流用土（C種）をお勧めいたします。

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弊社は、法令や条例に従い、土木・建設現場からの建設発生土に対し、土壌汚染対策法に於ける溶出試験【28項目】・含有試験【9項目】の土壌試験を実施し、その試験結果（計量証明書）を全ての搬入土に証明することが出来ます。
万一汚染物質が検出された場合は、土壌汚染対策法のもと、発生元の方で適正に処理されています。

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解体跡地からの建設発生土や地中埋設物による残置物の混入土は、産業廃棄物処理法に基づき、埋め立て造成地をはじめ民間の建設現場への埋戻し及び盛土材として持ち込むことは困難な状況です。
弊社のグループ会社であるＯｎｅ－ＮＥＴが展開するＭＳＩ事業では、産業廃棄物処理法の規制にかからない残土であるか、土質や含水比の状況を現地査定させていただき、受入れ可能であればＭＳＩ事業場へ持ち込みます。
土質改良機にて改良材（生石灰）を添加させ、含水比が高くシルト粘土の土質であってもサラサラの土になり、尚且つスクリーンにて不要物を除去したのちどこへでも再利用が可能な改良土へと生まれ変わらせることが出来ます。

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ダンプ車両のみでも残土処分のみでも対応は出来ます。
弊社の所有するダンプ車両は２０台以上、所有する車両のほとんどが一般貨物自動車運送業に於ける営業車両【緑ナンバー】になります。
これまでの最高で１日当たり１２０台以上のダンプ車両を稼働させた実績があります。
大半が協力会社のダンプ車両になりますが、道路交通法をはじめ各現場のルールを厳守させ、弊社の運転手同様、安全に運行する事が出来ます。
残土処分のみであっても必要であれば現地へ打合せに出向き柔軟に対応させていただきます。